５つのおすすめワーホリ（ワーキングホリデー）の国・費用・条件など

ワーホリ（ワーキングホリデー）をご存じですか？海外で働きながら滞在できる若者向けの制度です。

留学するほどの資金は無いけれど、海外で長期滞在してみたいという人は、ワーホリの制度を使っての滞在を考えてみるのも1つの方法です。

ただし、ワーキングホリデーには様々な制限やルールがあります。

そこでここでは、ワーキングホリデーについてどのような制度なのか、利用できる国やその特徴などを詳しく解説します。あわせて、必要な英語力や準備についても説明します。

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１．ワーホリとは？
２．ワーホリの特徴：学生ビザや観光ビザとの違いは？
３．ワーホリで行ける国一覧
３－１．英語圏は何カ国？
３－２．アメリカにはワーホリ制度はないの？
４．ワーホリの年齢制限一覧
 ５．ワーホリの滞在期間一覧
 ６．ワーホリの費用
 ７．英語が話せなくてもワーホリに行ける？
７－１．働くならTOEIC何点や英検はどれくらい必要？
７－２．ワーホリに行く前に英語の勉強は必要

ワーホリおすすめNO.1：オーストラリア（Australia）
・オーストラリアのワーホリの特徴
・オーストラリアのワーホリのデメリット

ワーホリおすすめNO.2：カナダ（Canada）
・カナダのワーホリの特徴
・カナダのワーホリのデメリット

ワーホリおすすめNO.3：イギリス（England）
・イギリスのワーホリの特徴
・イギリスのワーホリのデメリット

ワーホリおすすめNO.4：ニュージーランド（New Zealand）
・ニュージーランドのワーホリの特徴
・ニュージーランドのワーホリのデメリット

ワーホリおすすめNO.5：アイルランド（Ireland）
・アイルランドのワーホリの特徴
・アイルランドのワーホリのデメリット

その他のワーホリ地域例：香港（Hong Kong
ワーホリが決まったら事前準備：特に保険は大切！

１．ワーホリとは？

ワーホリの正式名称はワーキングホリデーです。

ワーホリはビザの種類のひとつで、このビザを取得すると海外で働きながら最長1年滞在することができます。（一部、2年が上限の国もあります。）

ワーホリの制度は若者の文化交流や、相互理解を目的とした制度です。若者向けの制度なので、年齢制限があります。

国によって違いますが、ほとんどの国が18歳～30歳を対象としています。

２．ワーホリの特徴：学生ビザや観光ビザとの違いは？

ワーホリの最大の特徴は、働きながら長期滞在することができるという点です。

多くの国は、自国の労働者を保護するため、外国人の労働を厳しく制限しています。観光ビザで入国した場合はもちろんですが、留学生として学生ビザで入国した場合も、基本的には働くことができません。そのため、滞在費用は事前に全て用意する必要があります。

さらに、留学の場合、学生であることを条件に滞在が認められているため、学校に通う必要があります。学校に通うと、当然ですが学費が発生します。

滞在費と学費、小遣いなどすべて含めると、年間300万円程度かかる場合も少なくありません。これだけの費用が用意できないために、留学を諦めてしまう人が多いのも事実です。

ワーホリは、滞在中働くことができるので、小遣いなど一部費用をまかなうことができます。

語学学校も必須ではありません。費用を安く抑えたいという人は、語学学校に通わずに滞在することも可能です。

ただし、ワーホリのビザは、語学学校で通える期間が限られている場合があります。また、基本的には1年と留学より滞在できる期間が短いので、その点は要注意です。

３．ワーホリで行ける国一覧

ワーホリで行ける国は、日本と協定を結んでいる国のみです。

1980年に制度が始まった時は、オーストラリアのみだったワーホリ。

2018年現在で、日本人が行ける国は、21カ国（一部、国ではなく地域も含む）に増えています。

現在、協定を結んでいる国は下記となります。

オーストラリア
ニュージーランド
カナダ
イギリス
アイルランド
香港
韓国
フランス
スペイン
ドイツ
ポーランド
オーストリア
チェコ
デンマーク
ノルウェー
ポルトガル
ハンガリー
アルゼンチン
台湾
スロバキア
チリ

３－１．英語圏は何カ国？

ワーホリの協定国の中で、英語圏は以下の5カ国です。

オーストラリア
ニュージーランド
カナダ
イギリス
アイルランド

この他に、香港（中国）は中国語と英語が公用語です。

ただし、香港内でも地域によって、英語がほとんど通じない場所もあります。英語学習が目的なら、香港以外の上記5カ国がおすすめです。

３－２．アメリカにはワーホリ制度はないの？

日本人の渡航先として人気のアメリカはワーホリ制度がありません。

どうしてもアメリカに行きたい場合は、J-1ビザという文化交流を目的としたオーペア制度がおすすめです。

アメリカの家庭で、子供のお世話をしたり、家事の手伝いをしたりしながら滞在する制度です。お手伝いする代わりに、滞在場所と、食事、週200ドル弱のお小遣いと、学費の一部を家族が提供してくれます。

尚、このオーペア制度も18～26歳までと年齢制限があります。

４．ワーホリの年齢制限一覧

ワーキングホリデーですが、英語圏の5か国を見ても分かるように、18歳～30歳という制限があります。

オーストラリア：18歳～30歳（ビザ申請受理時の年齢）※2018年現在：年齢制限を35歳に引き上げるという発表がありましたが、今のところ引き上げられていません。
ニュージーランド：18歳～30歳（申請時点での年齢）
カナダ：18歳～30歳（申請時点での年齢）
イギリス：18歳～30歳（申請時点での年齢）
アイルランド：18歳～30歳（申請時点での年齢）

５．ワーホリの滞在期間一覧

ワーキングホリデーで滞在できる期間の基本は1年間（イギリス以外）ですが、条件により延長できるので、長く滞在したい！という方はそれぞれの条件も確認しておきましょう。

オーストラリア：1年間　※条件次第で1年間延長可能
ニュージーランド：1年間　※条件次第で3ヶ月延長可能
カナダ：1年間　※条件次第で3ヶ月延長可能
イギリス：2年間
アイルランド：1年間

６．ワーホリの費用

ワーホリに行くと決めたら気になるのが費用ですよね。

この費用は、同じ国でも地域によってちがいます。また、渡航の時期、語学学校に通うのか、現地で仕事を見つけるまでにどれくらいの時間がかかるかによっても大きく変わります。

ワーホリでかかる主な費用は下記となります。

渡航費用（航空券代など）
ビザ申請費用
海外旅行保険
生活費（家賃、食費など）
お小遣い（観光費用など）
学費（語学学校に通う場合）

一般的なケースで1年間の滞在で3ヶ月程度語学学校に通った場合、費用総額は200万円程度です。イギリスは特に物価が高いので300万円弱くらいです。

現地で、8カ月くらいフルタイムで働いた場合、平均すると100万円程度の収入があります。これを差し引くと、一般的なケースで100万円、イギリスでは200万円程度の費用が必要です。

ただし、この費用はあくまで目安です。為替レートによっても変動します。渡航先を決めたら、早い段階で実際の費用を調べて、細かく計算しましょう。

尚、ほとんどの国がビザ申請時点で、銀行口座の残高証明が必要（国により金額は異なる）です。渡航後、数カ月は暮せる分の費用がないとビザを発行してもらえないので注意しましょう。

７．英語が話せなくてもワーホリに行ける？

ワーホリに行きたいけど、英語が話せなくて不安…という人も多いのではないでしょうか？

結論から言うと、英語力が無くてもワーホリに行くことはできます。

ビザ申請時点では、英語力の証明は必要ないからです。また、オーストラリアの大都市などを選べば、日本人も多いですし、日本語対応できる場所もあるので、生活に困るということはないでしょう。

ただし、現地で働く場合、英語スキル必要な場合が多いです。

英語ができなくても働ける場所が、全くないわけではないですが、応募倍率が高くなってしまうことがほとんどです。

英語が、できない場合は現地のバイトはあてにせず、事前に十分な生活費を用意していきましょう。

７－１．働くならTOEIC何点や英検はどれくらい必要？

現地で働く場合、あくまでも目安ですがTOEIC600点くらいの英語力が必要です。

英語検定であれば、英検準2級くらいで、高校中級レベルです。

TOEIC600点は、日本で英語を使う職場で働く場合、最低限必要なレベルです。

英語を頻繁に使う接客業で働く場合は、700点以上はほしいところです。

TOEICの点数と英語レベルの目安は『TOEICと英検の違い｜換算表と７つのレベル別での単語や目安』で詳しく解説しています。

７－２．ワーホリに行く前に英語の勉強は必要

英語力がなくても行けるワーホリ。

英語は現地で勉強すればいいと思っていませんか？ワーホリ前の事前の英語の勉強はすごく大切です。

事前に基礎をしっかり勉強しておくことで、滞在中に効率的に英語力をアップさせることができます。

現地でも、スムーズにコミュニケーションができるため、体験できることの幅が広くなり、現地の人との交流も深めることができます。

英語ができれば、働ける可能性が高く（働く会社の選択肢が広がる）なるというのも、事前に勉強をするメリットですね。

また、帰国後のことを考えても、英語の勉強はしておくべきです。

ワーホリから帰国後、就職する場合、ある程度の英語力を期待されます。採用担当者は「キャリアの途中で1年間休んで、海外に行ったのだから、それなりにスキルアップしてきたのだろう」と思うわけです。即戦力を期待します。

しかし、実際に1年で即戦力レベルの英語力を身につけるのは、簡単ではありません。

現地で基礎から学習していたのでは時間が全然足りません。基礎ができていないので、現地でもなかなか伸びずに帰ってくるケースもあります。そうならないように、準備段階からコツコツ英語学習をしておきましょう。

さて、ワーホリに行こう！と決めたら、まず迷うのが「どの国に行くか？」ということですよね。

それぞれの国ごとに特徴や、メリットデメリットがあります。

これから先は英語圏のワーホリ国の特徴をおすすめ順に比較してみましょう。

ワーホリおすすめNO.1：オーストラリア（Australia）

ワーホリ発祥の国オーストラリアは、ワーホリといえばオーストラリア！というくらい人気の国です。

公用語：英語
年齢条件：18歳～30歳（ビザ申請受理時の年齢）※年齢制限を35歳に引き上げるという発表がありましたが、今のところ引き上げられていません。
ビザ申請料金：A＄440＄
滞在期間：1年間（1年間延長可能）　※セカンドワーキングホリデービザ制度
語学学校に通える期間：最大4ヶ月
労働条件：同じ雇用主の元で働けるのは最長6カ月まで。ただし、住所が違う事業所であれば各6ヶ月、最大1年可能。
セカンドワーキングホリデービザ制度：オーストラリア政府が指定した地方の地域で季節労働に3ヶ月従事した場合、もう1度ワーキングホリデービザを申請でき、1度目と併せて合計2年間ワーキングホリデーをすることが可能です。

オーストラリアのワーホリの特徴

日本からのワーホリ渡航者も断トツで多く、全体の約半数がオーストラリアを選びます。

オーストラリアは移民が多く、ワーホリだけでなく留学生なども積極的に受け入れているため、受け入れ態勢が整っています。

英語学校の質も高く、英語の勉強にも適した環境で、海外渡航経験が少ない人には特におすすめです。

さらに、全体的に好条件なのがオーストラリアの特徴です。

ワーホリは通常1年ですが、オーストリアでは政府指定地域の農場で3ヶ月以上働くことで、1年間延長して最大2年まで滞在することができます。

また、最低時給が高くなんとA＄18.93（2018年7月現在）。日本円にすると約1,500円！最低時給がこの額なので、時給1,800円など日本のアルバイトより稼げるバイトも少なくありません。中には、ワーホリ中に貯金するという人までいます。

南半球にあるため、日本と気候は真逆です。そのため、冬の間ワーホリビザを利用してオーストラリアで働きながら休暇を楽しむということもできます。世界遺産が16もあり、国立公園も500以上あり自然豊かで観光スポットとしてもおすすめです。

第二言語として学習する言語は日本語とする人が多く、親日家も多いので過ごしやすい環境です。

日本人観光客が多いため、日本語を主に使う仕事が多く高い英語力がなくても仕事が見つけやすいのもオーストラリアが人気の理由です。LCCも就航していて、とこう費用も安く抑えることができます。

オーストラリアのワーホリのデメリット

こんなにいいことだらけのオーストラリアのワーホリですが、デメリットもあります。

ワーホリも観光先としても人気なので、日本人が多いという点です。

折角、異文化を体験しにきたのに、気づいたらまわりは日本人だらけという場合も少なくありません。特に日本語を使う仕事をした場合、英語力がほとんど成長しなかったということにならないように、環境を選ぶことや、日本人以外の人と積極的に関わる努力が必要です。

また、オーストラリア英語は訛りがあるといわれています。

オーストラリア独特の単語や、スペルなどもあります。普通に英語を使う程度であれば、それほど問題はありませんが、きれいな英語を習得したいという人はイギリスやカナダなどがおすすめです。

ワーホリおすすめNO.2：カナダ（Canada）

アメリカに近く、標準的でキレイな英語を話すカナダはワーキングホリデー先としても人気です。

公用語：英語
年齢条件：18歳～30歳（申請時点での年齢）
滞在期間：1年間（3ヶ月延長可）
語学学校に通える期間：6か月まで
年間のビザ発給数：6500人まで
労働条件：雇用期間の制限がなく、同一雇用主の元で1年間働くことも可能。

カナダのワーホリの特徴

オーストラリアの次に、ワーホリの渡航先として人気なのがカナダです。

カナダの人気の理由は英語がきれいなことです。

もともとイギリス領だったカナダは、隣接したアメリカ英語の影響を受けつつ、伝統的なイギリス英語も残っています。

このバランスがよく、世界標準英語に近いといわれています。外国人にもききやすい発音で、国際的な報道番組ではカナダ人キャスターが多いと言われています。

ケベック州などフランス語を公用語とする地域があるなど多文化社会であることもカナダの特徴です。移民が多く、外国人の受け入れ態勢や、英語教育の環境も整っていて過ごしやすい環境です。

地理的には北に位置するため、夏は涼しく、冬は寒くウインタースポーツも楽しめます。

ナイアガラの滝をはじめ、雄大な自然が広がるカナダは、自然が大好きな人には絶好な環境です。

尚、カナダは半年以内の観光滞在はビザが不要です。

また、留学ビザからワーホリのビザへの切り替えも柔軟に対応しています。最初に、語学学校に留学して英語を勉強しつつ就職先を探してから、ワーホリビザに切り替えて1年間働いて実践力を身につけるということも可能です。

カナダのワーホリのデメリット

環境もよく人気のカナダのワーホリですが、年間のビザ発行枚数が6000人までという制限があります。

この数を超えてしまうと、その年はワーホリのビザ申請ができなくなります。急にワーホリに行くことにした場合などは、人数制限が原因であきらめて、制限がないオーストラリアに変更する人もいます。

また、広大な土地が広がるカナダ。自然が多い分、地域によっては日本人向けの仕事が少ない場所もあります。

それと、トロントなど人気で仕事が多い場所は、どうしても日本人が多くなってしまうという、英語学習にはデメリットもあります。

ワーホリおすすめNO.3：イギリス（England）

英語の母国であるイギリス。古くからの歴史がある国で、世界的に有名な博物館や美術館が多くあり人気のワーホリ先にもおすすめです。

公用語：英語
年齢条件：18歳～30歳（申請時点での年齢）
申請条件：事前抽選で選ばれた1000人が申請可能。
滞在期間：2年間
語学学校に通える期間：無制限
労働条件：フルタイムで働く場合は滞在期間の半分まで就労可能

イギリスのワーホリの特徴

英語の母国であるイギリスは、本場の英語を学びたい人におすすめです。

英語教育の歴史も長く、日本人留学生も比較的少ないため、英語を学ぶのには申し分ない環境です。

また、イギリスは歴史が古く、世界的に有名な博物館や美術館が多くあります。ロンドンなど、世界の文化の中心地ともいえる場所で滞在できるため、ファッションやアートの分野で仕事をしたい人にもおすすめです。

イギリスのワーキングホリデービザは他国と制度が違うので注意が必要です。正式には「Youth Mobility Scheme(YMS)」というビザで、毎年行われる抽選で選ばれた人（1,000人）のみが申請可能です。

最大2年間の滞在期間が認められていて、同じ雇用主の元で働ける期間に制限がない等、他国より魅力的な制度で人気です。

イギリスのワーホリのデメリット

イギリスのワーホリの最大のデメリットは、毎年発行される数1,000人と限られていることです。

人気の渡航先なので、どうしても高倍率になってしまいます。応募する人は、毎年１～2万人といわれていて、申込サイトのサーバーがダウンしてしまうほどの人気です。

もうひとつのデメリットは、物価が高いことです。特にロンドンなど大都市は、家賃も高く、滞在費が高めです。

【申請時の注意事項】

申請のための抽選を代行してくれる業者がありますが、高い手数料がかかる場合があるので要注意です。受かりやすくなるかのような広告を出している場合がありますが、高い手数料を払っても、当選の確率には全く影響がないので注意しましょう。

ワーホリおすすめNO.4：ニュージーランド（New Zealand）

自然を感じながらのんびりと過ごしたい方にはおすすめのニュージーランド。

公用語：英語
年齢条件：18歳～30歳（申請時点での年齢）
滞在期間：1年間
語学学校に通える期間：最大6カ月
労働条件：同じ雇用主の元での雇用期間制限が撤廃されました。
ビザの延長：期間内に3ヶ月以上国内の農園でアルバイトをした証明がある場合、さらに3カ月の延長の申請が可能です。

ニュージーランドのワーホリの特徴

ニュージーランドは、オーストラリアに近く南半球に位置する、小さな島国です。人口が約400万人で、人より羊の数のほうが多いといわれています。

今でも多くの自然が残っていて、その美しさが魅力です。日本と同様に四季がありますが、比較的温暖で過ごしやすい場所です。自然豊かな環境で、のんびりと過ごしたい人におすすめです。

多民族国家で、外国人や留学生を受け売れる環境が整っていて安心して生活することができます。先住民族のマオリ族の文化も保護していて、現在もその文化に触れることができます。

ニュージーランドのワーホリのデメリット

ニュージーランドは小さい国なので、全体的な選択肢の幅が限られています。滞在する都市や、仕事の種類も他の大国に比べ少なめです。雄大な自然はありますが、観光地と言われる場所も少なめです。

もうひとつのデメリットは物価の高さです。のどかなイメージがあるニュージーランド、意外かもしれませんが、日本より全体的な文化が高いです。特に、オークランドの家賃は高いことで知られています。

ワーホリおすすめNO.5：アイルランド（Ireland）

イギリスのお隣の国、アイルランドはワーホリの穴場スポットです。

イギリスは倍率が高くて、なかなかワーホリの申請ができませんが、アイルランドは400人の定員がうまらないことが多いです。

公用語：英語、ゲール語
年齢条件：18歳～30歳（申請時点での年齢）
滞在期間：1年間
語学学校に通える期間：無制限
労働条件：週39時間
申請条件：年2回の募集。最大400人まで。

アイルランドのワーホリの特徴

現在、ヨーロッパの中の英語圏でワーホリができるのは、イギリスとこのアイルランドだけ。

英語教育の歴史も長く、教育レベルも高いので、本場ヨーロッパで英語を学びたいという人にはおすすめです。

イギリスに比べ、日本人がかなり少ないので、英語漬けの環境をつくることができます。

アイルランドは自然豊かな国ですが、ヨーロッパならではの歴史的な建物も多く残っています。気候も穏やかで過ごしやすく、のんびり過ごしたいという方にはおすすめです。

アイルランドのワーホリのデメリット

アイルランドは日本人観光客も少ない場所で、英語ができないと職探しが難しいです。

また、イギリスやオーストラリアのような大都市がないため、最先端の文化に触れたいという人には向いていません。

その他のワーホリ地域例：香港（Hong Kong）

その他でワーホリができて、同時に英語が学べる地域の一例が香港です。

中国の中の特別行政区である香港は中国語と英語が公用語です。

英語を学びたいならこれまでご紹介した5か国をおすすめしていますが、香港（中国文化など）に興味がある方は是非、このワーホリ制度を利用しましょう！

通常は英語が多用されていて英語を学ぶこともできますが、それに加えて中国語（広東語）も学ぶことができるのが香港の特徴です。

2012年からワーキングホリデーを導入していて比較的新しいため、オーストラリア等の人気な国に比べあまり知られていません。

狭い地域の中に700万人以上が住み、アジア経済の中心的役割を果たしている場所で、世界中からたくさんの観光客が訪れています。

公用語：英語、中国語
年齢条件：18～30歳（申請時の年齢）
その他の条件：滞在中の生計を維持できる十分な資金があること。帰国する際の航空券を購入するための資金があること。健康で犯罪歴がないこと。滞在中の疾病、負傷、死亡に関する十分な保険に加入していること。以前にワーキングホリデーのビザの発給を受けていないこと。扶養するもの（当該者がビザを持つ場合は除く）を同伴しないこと。
最大期間：1年間
語学学校に通える期間：最長6カ月
労働条件：同一雇用主の元では最長3カ月

ワーホリが決まったら事前準備：特に保険は大切！

ワーホリが決まったら事前準備しなければならないことがたくさんあります。1年くらい前から開始すると、余裕を持って準備できます。ワーホリで必要な主な準備は下記となります。

ワーキングホリデーに行く場合は、第一に必ず海外旅行保険に加入しましょう。

申請時の必須条件になっている国もありますが、そうでない場合も加入することを強くオススメします。

日本での保険が適用されないため、保険に加入せずに病気やけがをした場合、医療費全額負担となってしまいます。医療費は国によって違いますが、最近はかなり高額になるケースも多くあるので万が一のために保険に入っておきましょう。

普段は健康な人でも、環境が変わると体調を崩す可能性があります。また、外務省の発表によると、ワーキングホリデー渡航者がトラブルに遭遇する確率が、一般に比べかなり高くなるようです。

文化が違う国で働くということは、リスクが伴います。もちろん、ほとんどの場合はトラブルなく帰国できますが、万が一の準備はしっかりしておきましょう。

パスポート取得
ワーホリのビザ申請
語学学校の手配
航空券の手配
海外旅行保険（海外留学保険）の手続き
国際免許証の取得 ※運転免許証を持っていれば、運転免許センターなどで申請すれば即日発行してくれます。また、滞在中に免許の期限が切れてしまう場合、事前に更新しておきましょう。
クレジットカードの作成
キャッシュパスポートの作成 ※海外旅行でツ開けるプリペイドカードで、クレジットカードのように使えます。
健康診断
歯科治療 ※海外旅行保険では歯科治療が対象外である場合が多いです。全額負担となると、工学な費用がかかるため、日本で治療しておきましょう。
公的手続き（国民年金、国民健康保険など） ※独り暮らしをしている場合は、水道や電気、携帯などの解約の手続きや、郵便局の転送手続きなども忘れずに。